省ｴﾈ電車
石油危機を発端として、日本のｴﾈﾙｷﾞｰ消費体系は変化した。
それまで、大量消費を行ってきた日本も省ｴﾈﾙｷﾞｰ社会へと変化を始めた。
先日、京都議定書も発効され、日本の国際社会に対する環境責任は大きさを増している。
しかし、これから必要なのは、これからｴﾈﾙｷﾞｰ消費が拡大されると予想される発展途上国への援助である。
発展途上国は、自国の経済発展が最優先課題であり、環境対策は二の次である。
もちろん、過去の日本も環境対策を先送りにしたしっぺ返しとして公害問題が各地で発生した。
その二の舞にならぬよう、先進国が環境対策費用の援助や、技術支援を行っていくことが必要とされている。